新住協 ＮＰＯから一般社団法人へ
その歴史は昭和の時代から４半世紀以上になりますが、北海道でスタートした住宅の断熱化に伴い気流止めを横間柱で行うという画期的な工法を当時、室蘭工業大学の助教授だった鎌田紀彦先生の提案で発足した新在来木造住宅研究協議会、のちに住宅のあり方、考え方を変える事になる程大きな影響を与える事になるとは、だれが予測をした事でしょう。当時は北海道の人達は２度のオイルショックを経験して灯油の価格が暴騰した後で、エネルギーに対する問題い意識が強かった事も事実であろうと思います。初めて完成した高断熱高気密住宅とは現在と比べても引けを取らないよく考慮されたものでした。新在協はのちに新住協、ＮＰＯ新住協、さらに昨年度から一般社団法人新住協へと名称をかえ、組織替えを行いどんどん参加工務店を増加させ、東北、甲信越 中部、関西、九州へと拡大をして行きます。この拡大は運営にたずさわれた方々の絶え間ぬ努力と会がオープン工法という概念を変えなかった事が大きな影響を与えたと思います。技術面では、断熱・耐震同時改修 熱計算ソフトＱＰＥＸの開発、Ｑ－１住宅の工法開発など様々な取り組みをして来ました。現在国の目指す方向は新築住宅のゼロエネルギー化、既存住宅の断熱・耐震化であり、新住協の後を追いかけているようでもあります。建物とはどんな位置づけでありますか。住む人が健康になるための場所、安全に安心して暮らせる場所を住宅の位置づけとするならば、安全とは地震に対して、火事に対して、シックハウスに対しても対策が済んでおり、温度差にも大きな解消がある住宅、安心とは大きなエネルギーコストの掛からない、癒される空間がある住宅になると思います。こんな住宅を提供させて戴いている集団がＮＰＯを卒業して一般社団法人なりました。